リウマチ外科医の徒然草

より良く生きるための抜け穴探しのゆる~いブログ

論文とはいったい何なのか? 誰のためのもので何のためのもので、この苦行は報われるのか?

夏休み期間も終わり、小学校・中学校など始業式が行われ、いつもの日常がまた始まりました。臨床実習の学生も、再びローテートするようになってありきたりな秋が過ぎていく。

 

 

秋はまた学会シーズンです。

10前後もある自分の発表を準備をしながら、

いったい論文とは何なのか? 何のためのものなのか?

そう考えるようになりました。

 

 

今回は長文です。

 

ã¯ãªãã¯ããã¨æ°ããã¦ã£ã³ãã¦ã§éãã¾ã誰のためのもの?

 

 

一般的な論文は学位をもらうためのもの

 

論文とは何なのか?普段自分の感じている違和感とは何なのか?を知ろうと思い、インターネットで調べてみました。

 

masahitoyamagata.blog.jp

 

大学院生の卒業要件でもあります。

 

論文とは、何かの持論を理路整然と説き、確立することを基本的には目的としているはずです。

大学院生は、在学期間中に自分が行ってきたことを、形に残し、その結果に対して学位を授与されるわけです。

本来ならば、論文とは形式がきちんとあり、論拠に破綻や矛盾がなければ、すべての論文に意味があるはずです。

 

 

論文に書かれた叡智を、世界中に発信し、得られた知見から新たに文明・文化が発展するための、社会的な意義が最も大事なはずです。

 

学生にとっては、自分が独り立ちするために、意味はないかもしれないかもしれないが、学位をとる。

そのための手段です。

 

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しかし、現代の論文といわれるものは

それ以外の価値が付加され、そちらの方が大きくなっています。

 

 

 論文に通貨的な意味合いが付加されている

 

論文と一言にいっても、ほとんど作文に近いようなものから、査読に査読を重ねられ、練り上げられ、パブリックな価値の高い、本当の論文まで様々です。

 

 

本来的には、すべての論文の価値は個々にあるはずですが、

社会的な影響により、価値に重みづけがされています。

 

それがImpact factor(IF)です。

 

f:id:orthopaedicrheumatologist:20190904155006p:plain

 このように雑誌そのものも自分の雑誌の価値を宣伝します。

 

 

IFの算出方法はきちんと計算式があるのですが、それはおいておいて、

研究者にとっては、このIFを個人がどれだけ持っているのかが、自分の就職を左右します。何点持っているので、採用してくださいと。プロモーションするわけです。

 

 

研究職の世界とは厳しいもので、正職員として採用される枠は本当に少なく、

(海外ではテニュアといわれます)これをとれないと、10年以上、大学を卒業してからアルバイトでつなぐような生活をしている人が、ずっと非正規雇用を続けるなんてのが発生するわけです。

 

 

したがって、文系の研究者の自殺など、日本でも事件は絶えません。

研究者にとってはIFは命なのです。

www.asahi.com

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IFはそして通貨でもあるのです。

 

IFは雑誌に対して割り当てられるので、必然的に海外に限られた雑誌に高いIFは集中します。

 

野依さんはこう言っています。

www.nikkei.com

 

 

一部の大手出版社に人類の英知が独占されている。

それを読むためには高額な購読料が請求される。

 

大学図書館などが払っている購読料はそれこそ10億円などを超えるはずです。

 

 

また、商業ベースで、ある薬剤の有効性などのついて論じたものについては、製薬会社が多額の献金をして、研究者にかかせる。

 

つまりやらせのような論文も存在する。

論文のIFが高ければ、信ぴょう性のある情報として、MRなどからこの薬はいいですよ。使ってください売ってくださいと、販売促進に用いられる。

 

 

臨床医は安易に、論文に書いていると都合のいい部分だけ受け取って、薬を使ってしまう。データには捏造なども含まれていることもある。つまり一種の詐欺行為です。

 

 

 

そんな混沌とした世界です。もはや自分の目で見たものしか信じられない。

 

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オープンアクセス化の光と影

 

人類の英知の寡占が、大手出版社によってされているというのは書きました。

 

それに対して、だれもが無料で読めるようにするという試みがされるようになります。

なんせ、人類の英知なのですから、平等であるべきで、誰かが利益を得るためというのはおかしいということです。

 

なので、公的資金を用いた研究なのでは、オープンアクセス化を義務化するような流れになってきました。

 

 

 

このオープンアクセスというのは、通常購読者しか読めない論文が、誰にでも無料で読める。 無料配信ということです。

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じゃあ、誰が出版にかかる費用を負担するのか?

 

そう、今度はこれまで研究者は出版費用を払う必要はなかったのに、研究者がみんなに読んでもらうために費用を払うようになったのです。

 

論文を書くというのは、本当に苦行です。

作文程度の日本語論文、商業雑誌なんていうのは本当に楽なものですが、英文の一部雑誌というのは本当につらいものです。

 

されたことがある人はわかるのではないでしょうか?

無間地獄そのものです。

 

 

ただ、IFは通貨であるため、ちょっと好きなことを論じたいだけならともかく、アカデミックの世界で生きていくためには、IFのある英文雑誌を目指すことになります。

ã¯ãªãã¯ããã¨æ°ããã¦ã£ã³ãã¦ã§éãã¾ã

 

 

無間地獄の上に、掲載料を研究者が払う。。。。。

 

世の中はどれだけ研究者につらくあたるのか。。。

多くの臨床医が研究の道に行かず、というのはそういう背景もあります。

 

 

 

とはいえ、オープンアクセスにより途上国の方や、大学などの所属しない人でも論文を読めるようになりました。

 

 

ところが問題は発生します。

オープンアクセス化の費用が40~50万円かかること(!!!)IF雑誌ならよくあります。またハゲタカ雑誌といって、名もない雑誌があちこちで乱立されるようになりました。

 

今でも私のところにも英文で「投稿しませんか!」と英文メールが一日50通は来ます。

投稿したら載せてやるから掲載料を払えと。

 

インターネット環境とPCの進歩により、ハード版がない電子書籍の出版費用はとても安くなりました。

ですので、どんなしょうもない論文でも、誤字脱字や捏造だらけでも、載せて掲載料をもらってしまえば、新規出版社はもうけが出るのです。

 

百田尚樹さんのこの本に書かれている小説と似たような内容です。

 

 

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 ハゲタカ雑誌が、掲載料をむさぼることを目的として研究者に群がる構図。

また研究者も、お金だけで掲載されて、

「自分の論文がの載った」ことにできるので、無間地獄から逃げたくて、つい送ってしまうこともあります。

 

これはまさに麻薬で、見る人が見れば、この研究者はオープンアクセスの偽物ばっかりでとうことがわかるにもかかわらず、なんでも載るので甘えてしまう。

 

 

そうして、本当にいい論文を磨くことをやめて、適当な内容をハゲタカに送る。

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それともう一つの問題が、IFを持っている雑誌社も、もうけのために自分たちでオープンアクセス雑誌を新設して、IFをちょっとだけつけていることにあります。

 

しかもかなり高額な掲載料で。

公的研究費で、IFを買うような、偽物の通貨が発生しているのです。

 

悪貨は良貨を駆逐する。。。。。

そんな時代がすでに始まっているのです。

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それだけではなく教授陣によるgift authorの強要

 

 私の所属している組織の前の教授はひどいものでした。

 

本来は研究のauthorというのは通貨の所持者です。

つまり研究をしなかったものにはお金は入らないはずです。

 

 

ところが、その人は所馬代をとるのです。自分は科の責任者だから何もしていないけど名前を入れろと。

 

日本全国その傾向はあるので、(海外から見たらこれだけでアウトです)百歩譲ってこれは許しても、加えて要求してきます。

「○○と××と、3名を入れておいて」

 

もちろん研究とは縁もゆかりもありません。

彼が貸しを作りたい相手を入れるのです。

 

まさに搾取。

これが日本国内では横行しています。

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なので、いわゆる悪い人たちは自分が知りもしないししてもいない研究をしたことにして、政治で甘い汁を吸っている。そんな人たちが学会も牛耳っている。

それが現在の学術界です。

 

本題の論文とは何のためのものか?

 

本題に入るの正直怖いです。

 

 

学位をとるための手段であるのは、大学院生。

賢い人たちはアカデミックから降りる方がよい。なぜならハゲタカばかりでばからしいから。

 

でも、自分の思うところを調べて結果が出るというプロセスを嫌いでない人はどうしたらいいのか?

そして誰のためでで何のためで、これに残された半生を使っていいのか?

 

それが一番の問題です。

ã¯ãªãã¯ããã¨æ°ããã¦ã£ã³ãã¦ã§éãã¾ã

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論文とはアカデミックでは通貨であり、正しく使うなら、わかる人はわかるものである。学会ではなく、ノーベル賞など本物の人たちを見ればわかるが、結局政治屋さんたちの教授医師たちは、本物ではないし、そこまではいけない。

 

このアカデミック通貨は使っても減らないが、使えるのはアカデミックの世界だけであり、開業や独立などする場合は、一文にもならない。

 

 

一方この通貨は、わかりやすく自分のスペックを指標とすることはできる。ズルしている人もいるが、それはおいておいて、自分のブランドを作るときには使える。

すぐ独立した開業医たちは同業者内でのそれがないので、学会専門医とかそういう簡単に取れるワッペンみたいなものを代わりに取る。

 

www.orthopaedicrheumatologist.com

 

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なので、考えるとやっぱりもしも論文がないと定職につけないとか、搾取されるという状況にないのであれば、

 

論文は自分のためのものであるといえる。

 

 

自分をブランディングするためであり、そのためには作文ではなくキチンと論文として出すべきで、しかもその成果を同業者内や他業者にも見える形に変えるのが最もよいのではないかとも考えた。

 

 

本当に私見ですが、そういう結論に今のところはしようかと。

 

すでに博士号も持っているし、論文を書くのには苦労していないが、分野がニッチなこともあり、ほとんどIFとしては低いものしかもっていないが、これからも書き続けることにする。

 

ただし、それは他人に言われて書くというのは二度としない。

自分のブランディングに結びつかないものには手を出さない。

 

 

そう決めました。

 

仮に独立するときにでも、自分の立ち位置が確保できるように準備するのはこういうことだと思いました。

 

では。

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台湾の方から見たら日本は2割引き中にしか見えない そのことを実感した夏休み

更新が滞ってしまいました。

 

イベントが立て込んでいて、ようやく家族旅行までたどり着いたという感じです。

石垣島に来て、ようやく一息・・・・

ではなく、結局家族サービスで、お父さんは自分の時間もない。。。笑

 

本音でいえば、このような生活にあこがれるところです。

 

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昼下がりに、こんな顔でお昼寝したいです。

まさに、「猫になりたい」・・・

 

 

今日は、経費の使い方(夏休み社員研修旅行)です。

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国内のリゾート客の半分が外国人?

 

来てみて気づいたのですが、

客の半数が、中国語をしゃべっているのです。

ここは石垣なので、台湾の方が多い。家族総出で、10名団体とか。

 

 

小生は、まだ1泊1桁かなり前半万円くらいの、都市型リゾートホテルに宿泊しています。

 

ただ、せっかく南の島に来たので、

少し離れた高級リゾートの複合施設に

利用料金を払っていくことにしました。

 

 

1人5000円!!!

*1

 

 家族で行ったら、半日利用料金だけで、普通のサラリーマンの小遣いの半分を超えます。だけど、結構年配よりも家族連れが多いのです。

 

 

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台湾の方が多い理由は、地政学的に非常に近いことが挙げられます。

 

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飛行機で1時間!

 

水曜日と土曜日だけしかないのですが、Expediaで検索すると、

 

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往復3万円台。。。

意外と高いな。

 

 

 

そう思っているのは日本人だけです。

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失われた20年 としてみると、

 

2000年ごろには台湾が85 に対して、日本は100でした。

現在は台湾が103.。。。   すでに台湾の方が物価が高いのです。

 

 

つまり、

彼らの目線で見ると、

100/85= 118%だったものが

100/103= 97%

 

97/118= 82%

 

 

この20年で日本を2割引きで買えるようになったと言えるのです。

 

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日本ディスカウントは日本人の活動萎縮を引き起こす

 

 

ちなみにとある高級リゾートの値段を調べてみました。

 

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夕食込みで一泊二日2名で6万と少しでしょうか?

 

 

 

日本人でこれができるのは、収入がべらぼうに高いか、もしくは経営者、経費使用可能な人くらいでしょう。

 

でも台湾人から見ると、48000円になると考えてよいわけです。

 

 

 

問題はここからです。

 

宿サイドは、値段を上げても海外の方に予約してもらえるので、価格は高いままです。

なので日本人は手の出しにくい値段のままになるのです。

 

 

日本人はどんどん財布のひもを締めています!

 

活動委縮

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これを自身の投資活動に投影して考える

 

これまでのことを、トランプさんのおかげで進行している

超円高と合わせて考える必要があります。

 

円高といっても、ドルは80円台後半のころと比べるとましなのですが、今の方が経済の体力は低い気がします。

 

 

 

結局は、投資活動とはその国の将来性に賭けることなのかもしれません。

 

米中経済戦争、日韓経済戦争の火ぶたはすでに切って落とされました。

その影響をマーケットの判断結果が、円高株安なのです。

 

 

日本は20年経済成長が止まっているのになんです。

 

 

私は米国株・ETFを持っています。

ドルベースの現在価格は、取得時よりも高いのですが、

円ベースに換算すると為替に持っていかれて多くが赤字なのです。

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私たちは、円でしか給与をもらえないことが多いです。

そのことをしっかりと念頭において、分散投資をしないといけないですね。

現在の円高は、ドルベースでは数パーセント増えていますよ!

それと日本での消費活動は対外的に見て不利ですよ。

 

 

 

 

 

 

 

 

*1:+_+

DamageHAQといわれる薬で治らない痛みには治療法がないわけではない

久々に本業です。

 

いまさら当然ですが、

関節リウマチは自己免疫疾患です。

ですので当然、治療法は免疫抑制剤をつかう薬物療法です。

 

 

 

ところが日常診療では、

薬物療法を行っても痛みや障害がよくならないといったことがしばしば起こります。

 

ã¯ãªãã¯ããã¨æ°ããã¦ã£ã³ãã¦ã§éãã¾ã

 

リウマチ内科の世界では、この

「薬物療法でよくならない部分」を

damage related impairmentといいます。

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薬物療法を頑張ったのに残念ながら生じた

マイナスの出来事ーーー

 

ACR-EULAR2010 分類基準で有名になったAletahaが報告しています。

irreversibleと記載されています。

www.ncbi.nlm.nih.gov

 

つまり 仕方がない部分 というように意味づけをされています。

 

リウマチの世界では、ADLを

Health Assessment Questionnaire (HAQ) といわれる指標で測ることが多く、

 

damage-HAQと呼ばれることが多いです。

 

逆に、薬物療法が奏功する部分は、

 

activity-HAQと呼ばれます。

 

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右下のirreversibleの部分がdamege-HAQです。

 

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damage-HAQの正体

 

学問的な話になりますが、

 

一般的には、不可逆的な関節破壊だとされています。

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こんな指の骨びらんや変形は、どれだけ薬を使っても障害が残ります。

しかし最も日常生活に支障をきたすのは、膝の破壊です。

膝のdamage-HAQはかなりきついところがあります。

 

 

ã¯ãªãã¯ããã¨æ°ããã¦ã£ã³ãã¦ã§éãã¾ã

 

 

膝の痛みで日常生活もままなりません。

家の玄関から出るだけで、大ごとです。バスに乗るなんてとんでもない。

買い物に行って、荷物をもって歩くなんて、怖くてできない。

 

そんなADL状態でしょうか。

 

 

 

最も有効な治療法は、手術療法です。

 

damage-HAQには手術治療をということになります。

 

 

 

 

ところが重要なことがあります。

 

 

実は手術を行っても、全体の半分くらいしかよくならないのです!

 

 

実はわれわれ治療者は大事なことを忘れているのです。

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関節破壊は氷山の一角に過ぎない

 

先ほどのAletahaの論文にも書いてあります。

 

damage-HAQは

 

関節破壊だけでなく、筋骨格系の障害と肺などの合併症による制限を含みます。

 

合併症の治療はリウマチ医の管轄外ですので、

筋骨格系の問題を忘れてはいませんでしょうか?

 

 

そう、サルコペニアです

 

www.orthopaedicrheumatologist.com

 

 

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つまり、damage-HAQの治療にはサルコペニア治療を外せないのです。

 

 

運動療法が必須なのですが、現在までのところ有効なプロトコルは確立されていません。

唯一存在するのがrecommendationです。

 

www.orthopaedicrheumatologist.com

 

 

 でも内容は、ACSMの推奨をそのままですので、個別には使えません。

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でもリハビリテーションはやっぱり効くんです

 

どうしたら確実に良くなるのか、

サルコペニアの攻略法はまだはっきりしていません。

 

でも患者さんは待ってくれません。

私はある程度の人数、運動療法を3~5か月処方させてもらっています。

ã¯ãªãã¯ããã¨æ°ããã¦ã£ã³ãã¦ã§éãã¾ã

 

 

残念ながら、筋量の増加にはこの短期では結びついていませんが、体力は上がっているように思います。やっぱりリハビリテーションは効くんです。

 

 

リウマチの外来リハビリは、採算性がよくないのでしにくい環境にありますが、

手術などを契機にして、一定量を投入するのも悪くないのではないでしょうか?

 

結論:

 

damage-HAQの治療法 = 手術+リハビリテーション のベストミックス

 

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マイクロ法人か個人事業主か。 勤務医が越境するタイミングについて考える

管理人は、個人事業主です。

 

勤務医ではありますが、家賃収入を得ているためです。

これまでは青色申告、個人事業主でやってきましたが、これから家計にのしかかる教育費のことを考え考察してみました。

 

f:id:orthopaedicrheumatologist:20190802103332p:plain法人設立セット (笑)

 

 

まず一般勤務医がはじめに知るべきこと

 

 誰もが経費は使いたいものです。

勤務医がいつもあこがれるのが、学会に勉強に行くときの費用、他の医師たちとの情報交換会の飲食費、、、

 

「経費を使いたい」と心底思っています。

 

 

サラリーマンにも所得控除があるじゃないかという人もいると思いますが、

医師に関して言えば、年々下がってくる控除額上限のため、平均年収あたりの方たちと比較するとほとんど控除を受けていない印象です。

 

 

一方、開業医は経費使いたい放題です。

だからあこがれるのです。

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私はそれを受けて、10年前に不動産事業を開始しました。

ささやかながら経費を使用し、赤字決算の年には個人所得とも相殺できます。

 

 

 

誰もが考えることですが、

 

「バイト先の給与を個人事業の所得にできないか?」

 

そうすればもっと経費の幅は広がります。

 

 

 

しかし、結論から言います。

これは完全にブラックです。 ばれれば確実に追徴となります。

 

 

個人事業に振り込んでもらうなど、契約をいくらいじろうと、

「医業」を行ったことによる対価は、給与とされることに現状なっています。

 

つまり、

「医師免許がないとできない仕事」 → 給与所得

 

 に扱われるということです。

 

 

当直バイト ×

麻酔の代打 ×

夜診 ×

健診のバイト △

 

 

一方、

勉強会の講師 〇

原稿料 〇

 

 

免許がなくてもよい収入は、雑収入として扱えます。

これは通常の確定申告でも、事業主でない方でもできることです。

 

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どこまで増えたら事業主を卒業する?

 

ここまで、どの系統の収入を増やすべきかを書きました。

 

ズルをしないでこれを増やすのには、結局自分個人の能力を、同業の他の方々に知らしめて、個人の錯覚資産を増やす必要があります。

 

 

医療機器会社を自分で設立して、病院、メーカーなどと結託してマージンを取るなんてのは、もってのほかです。

 

同期や先輩など、しようとする人をまれに聞きます。

 

一時的な収入は増えても、結局個人の信用を失います。

 

 

 

話を元に戻すと、

雑収入の取得にかかった経費を算定し、収入を相殺することに意味があります。

 

つまり情報収集にかかった費用と相殺することになります。

 

具体的には、

・学会参加費

・教科書等

・医局費(?)

・勉強会の費用

・パソコンやソフトなど

・他の医師との打ち合わせなどの飲食費

 

これらの年間合計になります。

できれば個人事業として収入を得ておく必要があります。

可能なら事業届け出しておいてください。

matome.naver.jp

 

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個人事業主のメリット

 

給与所得と相殺できる。

事業なしの方なら、源泉所得税を取り返すことしかできないが、

事業なら経費申請ができ、他の事業とまとめて給与と相殺できる。

 

 

勤務医なら確実に給与所得があるので、(税金をどうやっても普段は削れない部分)

給与相殺は、唯一の武器となるはずです。

 

マイクロ法人のメリット

 

経費の幅が広がる。

赤字が10年繰り越せる。

 

接待交際費や、維持経費など、消耗品に対する経費は大きいです。

ただし、個人への利益配分の問題が出てしまいますし、個人所得と相殺できません。

ただ贈与などの対策にはなります。

 

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結局は個人でもそうですが、副業収入がある一定以上大きくなり、経費による総裁が難しくなってきたら、法人への切り替えを考えるということになります。

 

副業収入

db.wasedachronicle.org

 

上記は講演料ベースです。

東大の教授はどれほど?慶應義塾は?

 

見てみてください。

 

 

私は、、、

公的研究費を現在頂戴しています。

 

関連学会に出る分はそちらで補填されますし、PCなども必要分は出ます。

 

なので実際、副収入と相殺するのは以下の通りです。

 

・学会年会費  8会程度 年間15万円ほど

・勉強会費用  20回程度 年間2万円ほど

・打ち合わせ費用 〇回  年間・・・ほど

  (この部分だけが雑収入だと相殺難しそうです)

 

 

そうですね、講演が私程度では単価5万ほどなので、

4回くらい年間を超えるならば、それ以降は事業の方がよさそうです。

 

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ではマイクロ法人は?

 

法人と作ると当然ですが、それに伴う会計などの 事務的・時間的コストが発生します。

 

法人でないと使えない経費の具体例って何でしょう?

 

inqup.com

 

 ① 家族への給与

 奥さんが主婦で、事務手続きなどを代行してくれる場合可能です。

 普通は最大103万程度の壁の範囲内にします。

 

② 家賃の経費化

 自宅を借金して購入するのなら、明らかに住宅ローンが勝ちますので、

 

 事務所案分などを考慮して自分所有でも可能なようです。

 

 計算式が載ってますので、上記サイトから国税庁サイトへ飛んでください。

 家賃の半分近くが経費となるようなので、これは大きいです。

 自宅で講演の資料を作ればいいのですから。

 

  自宅の家賃の半額 × 12か月 

 

 

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最終的にはどうなるのか?

 

1、副収入が少額

 雑収入で対応で十分

 

2、20万程度を超える場合

 個人事業にして、接待交際費を算定、個人給与と相殺

 

3、100万を超える場合

 法人成りして、家族への給与や家賃の経費化を図る

 なんせ、法人ですから黒字を目指すものです。経費の相殺ができないほどの収入になったら法人化しましょうという趣意です。

 

 

 

以上です。

私的まとめで、長文にもかかわらずありがとうございました。

 

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